定率の歩合と固定給
同じ期間の対象売上、歩合率、固定給を入力します。売上10,000で歩合5%なら歩合給は500、固定給1,000を加えて合計1,500です。固定給がなければ0を入力し、48,500に3.5%なら1,697.50です。注文の総額ではなく、税・送料・返品・未入金を除くなど、報酬規程が実際に対象とする売上を入力してください。
一定料率の販売手数料(歩合)と、基本給を加えた総支給額を計算します。
計算は端末内で行われ、入力値をサーバーへ送りません。
売上10,000に対して料率5%なら手数料は500で、基本給1,000を加えると総額は1,500です。基本給がない場合は0を入力します。売上48,500に3.5%なら1,697.50となり、それがそのまま支給額になります。
手数料は「対象売上×料率」です。総支給額は、その手数料に同じ期間の基本給を足した金額です。明細を1行ずつ確認できるよう、手数料と総額の両方を表示します。
一定料率での概算です。実際の制度には段階料率、ノルマ、上限、前払い(ドロー)、キャンセル時の返還、対象売上の別定義などがあり得ますし、税金も差し引いていません。税・送料・返品・未入金を除く場合があるため、自社の制度が実際に数える売上額を入力してください。
同じ期間の対象売上、歩合率、固定給を入力します。売上10,000で歩合5%なら歩合給は500、固定給1,000を加えて合計1,500です。固定給がなければ0を入力し、48,500に3.5%なら1,697.50です。注文の総額ではなく、税・送料・返品・未入金を除くなど、報酬規程が実際に対象とする売上を入力してください。
売上が一定額を超えると率が上がる制度も多くあります。段階ごとに計算して合計してください。売上15,000で、最初の5,000に5%、次の5,000に8%、10,000超に12%なら、250 + 400 + 600 = 1,250で、実質の率は12%ではなく約8.33%です。このような超過累進型か、基準を超えると全額に最高率が適用される遡及型かを、規程で確認しましょう。
固定給が高く歩合率が低い方が、通常の売上水準では多くなることがあります。売上25,000・歩合10%・固定給2,000なら4,500ですが、固定給なし・歩合5%で同じ4,500を得るには売上90,000が必要です。売上が少ない月・普通の月・多い月の現実的な数字で両方を計算してから判断してください。前払い、上限、キャンセル時の返金、税金はこの計算に含まれないため、詳細は書面の規程で確認してください。
| 入力 | 結果 |
|---|---|
10,000 × 5% + 1,000 | 1,500 (500) |
48,500 × 3.5% + 0 | 1,697.5 (1,697.5) |
25,000 × 10% + 2,000 | 4,500 (2,500) |
5,000 × 5% + 0 | 250 (250) |
5,000 × 8% + 0 | 400 (400) |
5,000 × 12% + 0 | 600 (600) |
段階ごとに計算して足し合わせます。売上15,000で、最初の5,000が5%、次の5,000が8%、10,000超が12%なら、各段階は250・400・600となり合計1,250です。実効料率は約8.33%であって、12%ではありません。
これは金額に大きく影響します。超過方式は各料率をその区分内の売上にだけ適用し、上の例のように1,250になります。遡及方式は到達した最上位の料率を全売上に適用するため、15,000すべてに12%がかかります。どちらかは必ず書面の規程で確認してください。
想定できる低・標準・高の月でそれぞれ計算してください。売上25,000で料率10%・基本給2,000なら4,500です。同じ4,500を基本給なしの料率5%だけで得るには、売上90,000が必要になります。基本給が高く料率が低い条件は、通常の売上では有利でも、突出した月では不利になりがちです。